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バイク知識

バイク事故現場でやるべきことは何?事故を起こした時の対処法と流れ

バイク事故現場でやるべきことは何?事故を起こした時の対処法と流れのアイキャッチ画像

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投稿日 最終更新日
ライダー

「俺はいつだって安全運転を心がけているからバイク事故なんか絶対に起こさないよ!」

そんなことを本気で言っている人は…きっといませんよね?

ただ、心のどこかで「自分は大丈夫」と、他人事のように思っている人は少なからずいるのではないでしょうか。

残念ながら「自分だけが大丈夫」なわけはなく、バイクに乗る以上、交通事故を100%避けることはできません。どれだけ安全運転を心がけていても気の緩みは起こるものですし、予期せぬ第三者の事故に巻き込まれてしまうことだってあります。

だからこそ、もしもの事態に備えて手厚い補償をしてくれるバイク保険(任意保険)があるのです。

 

そこで、この記事では、事故に遭遇してしまった時の対処方法について解説します。いざという時に取るべき行動を予習しておけば慌てずに済みますし、自分以外の誰かが起こしてしまった事故の現場で救助にあたることもできます。

自分の不注意でバイクで事故を起こしてしまった時の対処法

ひと口にバイク事故といっても、その状況は様々です。

まずは「自分の不注意」によるバイク事故の対処法について解説します。

自分が加害者となり、責任の大半を負う形になりますので、第一の心得として被害者に誠意ある行動をとるべきです。

事故対応の流れ

  1. バイクを安全な場所に移動
  2. 119番通報と怪我人の救護
  3. 110番通報で警察を呼ぶ
  4. 現場の状況確認や目撃者の確認
  5. 保険会社に連絡

それぞれ詳しく解説します。

バイクを安全な場所に移動させる

最初にすべき行動はバイクを安全な場所に移動させることです。

事故を起こした直後のバイクは転倒状態であることがほとんどです。

転倒したバイクに向かって後続車が突っ込んでくる二次被害や多重事故を防ぐためにも、速やかに移動させましょう。

バイクの引き起こし時と移動時に気を付けるポイントは以下の4つです。

バイク引き起こしのポイント

  • キルスイッチでエンジンを停止させる
  • 引き起こし後に反対側に倒してしまわないようにサイドスタンドを出す
  • ギヤが入っていると動かせないので、Nに入れるかクラッチを握って移動させる
  • バイクを運転して遠くまで移動しない(逃走と誤解されるため)

平常時に読むと当たり前のように思うことばかりですが、事故直後に気が動転していると「当たり前」がうまくできないものです。

また、バイクを移動させたあとに事故直後に相手と話す場合などは、なるべく車道から離れて安全を確保することに努めてください。

119番通報をして怪我人を救護する

もしも相手にケガをさせてしまったら、110番よりも先に119番通報し、救急車による救護要請を行ないます。

自分もケガで動けない場合は、第三者に119番通報を依頼してください。

119番通報すると、消防署の「災害救急情報センター」につながり、オペレーターから主に次のことを尋ねられます。

  • 火事か救急か
  • 事故の現場はどこか
  • どんな事故で、現場はどんな状況か
  • ケガ人の人数やケガの状況など
  • ガソリンやオイルが路面に漏れていないか

    事故現場の住所を調べる方法

    初めて訪れた土地の場合は、オペレーターに住所を伝えることが難しいと思います。

    その場合はスマホでGoogleマップを起動させ、現在位置を「長押し」します。

    すると画像の赤枠のように現在地の住所が表示されます。

    googleマップで現在位置を表示

    このほか「Siri」や「Googleアシスタント」といった音声アシスタントを起動させ、「現在地を教えて」と問いかけて正確な住所を知る方法もあります。

    体に異常がなくても救護は必須

    救護活動において重要なことは、加害者も被害者も「身体に外傷や異常がなくても必ず救護を受けること」です。

    理由は、事故直後の人間は興奮状態にあるため体の異変に気づきにくく、その場で痛みや出血がなくても後日になって症状が現れることがあるからです。

    救急車が到着するまでにできることは限られていますが、頭を打っている場合は基本的に動かさないようにし、意識がない場合はアゴを少しあげて気道を確保するなどの応急処置に努めてください。

    110番通報をして警察を呼ぶ

    119番の後は、110番に通報します。

    たとえ軽い接触事故や単独事故であっても、必ず通報しなければなりません。

    警察への通報は道路交通法における義務となっており、怠ると刑罰の対象になります。

    警察による現場確認が行われたら、後日「交通事故証明書」が発行されます。

    この証明書は保険会社への請求で必須なので、大切に保管しておきましょう。

    現場の状況や目撃者の情報を確認する

    被害者との情報交換

    まずは事故の当事者同士でお互いの氏名・住所・連絡先・ナンバープレートなどを確認し合いましょう。

    被害者が任意保険に加入している場合は保険会社名・担当者名・連絡先も確認します。

    目撃者の有無を確認

    交通事故後は被害者と加害者の間で主張が食い違うことが多いため、第三者による目撃情報はとても重要です。

    もし目撃者がいれば、証人になってもらうよう依頼し、氏名・連絡先を聞いておきしましょう。

    目撃者のドライブレコーダー映像があれば、より確かな証拠になりますので情報を提供してもらうといいでしょう。

    ただ、それ以上に確実な方法は自分のバイクにドライブレコーダーを取り付けておき、その映像を警察や保険会社に提供することです。

    ドライブレコーダーについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

    現場の状況を確認

    ドライブレコーダーによる映像がない場合は、忘れないうちに事故現場の状況(交差点の形態、標識の有無、信号の色など)や現場の住所をメモしておきましょう。

    私有地や駐車場などで事故を起こした場合は管理者への連絡も必要です。

    また、バイクやクルマの損壊箇所など、双方の損害状況を撮影しておくことも重要です。

    意外と見落とされがちですが、任意保険に加入していれば、バイクだけでなくウエアやヘルメットが損壊した場合も保険の補償対象になる「携行品特約」が適用されます。

    忘れずに撮影しておきましょう。

    保険会社に連絡する

    警察への通報と同じく、軽微な事故や単独事故の場合でも、必ず保険会社に連絡する必要があります。

    証券番号を尋ねられますので、証券番号を予めメモしておくとスムーズに進められます。

    バイク保険は、契約時に携帯用に緊急連絡先が記載された紙をもらえますので、財布などに入れておくと良いです。

    任意保険にロードサービスの特約があれば、バイクが自走不可能の場合にレッカー業者を手配してもらえます。

    後日、被害者へのお見舞いに行くべき?

    常識で考えればお見舞いは行くべきなのですが、以下のような可能性が考えられるので、判断が難しいところがあります。

    お見舞いに行った場合

    〇こちらの誠意が相手に伝わって示談交渉がスムーズに進む

    ×こちらが非を認めたことで被害者が高圧的になり示談交渉がこじれる

    お見舞いに行かなかった場合

    〇当事者同士の主張が衝突しないため示談交渉がスムーズに進む

    ×「誠意がない」と被害者に悪印象を持たれて示談交渉がこじれる

    お見舞いに行くか行かないかで事態がどう転ぶか分らない上、行動1つでその後の展開が大きく変わってしまうため、保険会社に指示を仰ぐことが一番です。

    決して独断で行動しないように注意しましょう。

    お見舞い時の会話で気を付けること

    お見舞いに行く場合、当事者だけで示談交渉をすることは厳禁です。

    ケガをさせられた被害者は加害者に対して感情的になっていることが多く、口論になったり非常識な交渉を持ちかけてくる場合があるからです。

    示談交渉については「保険会社にお任せしています」という旨を被害者に伝えて深入りせず、あくまでも事故を起こしてケガをさせてしまったことに対して謝罪をするという形が一般的です。

    どうしても不安な場合は保険会社の担当者に同行してもらうことをオススメします。

    なお、言うまでもなく任意保険に未加入だった場合は、これらの問題をすべて自分一人で解決しなければなりません。

    他車が起こした事故に巻き込まれた場合の対処法

    次に、第三者が起こした事故で自分が被害者になった場合の対処法について解説します。

    基本は、上で解説した手順に沿って行動することになります。

    ただし自分にまったく非がない事故の場合、保険の適用が変わってきます。

    過失割合が0:100の事故は要注意

    例えば、自分がバイクで停止していたところにクルマに突っ込まれるなど、自分の不注意と無関係に第三者が起こした事故に巻き込まれた場合、自分の過失は0、加害者の過失が100となります。

    過失がないから安心だと思われがちですが、実は過失が0の場合、自分が加入している保険会社に示談交渉を依頼することができません。

    「弁護士費用特約」を使って代理交渉を依頼

    「過失割合が0なのになんで自分で交渉をしなければいけないんだ!」と、怒りたくなりますよね。

    でもそんな時は、弁護士に依頼すれば加害者側の保険会社と代理交渉をしてもらえます。

    当然費用がかかるわけですが、その弁護士費用を補償してくれるのが、任意保険の「弁護士費用特約」です。

    この特約を使って弁護士に交渉やその他の手続きを任せておけば、保険金が下りてくるのを待ちながら療養や車両の修理に専念することができます。

    また、弁護士に依頼することで慰謝料の増額が期待できるケースもあります。

    「弁護士費用特約」はオプションなので、つけるかどうか選択できますが、必須でつけておいた方が良いです。

    事故対応は保険会社に丸投げでOK

    任意保険に加入していれば、事故後の対応は全て保険会社が代行してくれますし、分からないことに対して的確なアドバイスももらえます。

    逆に、任意保険に加入していないと事故状況の調査や当事者との交渉はもちろん、治療費・修理費・慰謝料といった莫大な金額の支払いを全て自分で負担しなくてはいけません。

    「お金がないから任意保険に入りたくない」と考えているライダーも稀にいるようですが、違います。

    「お金がないからこそ任意保険に入るべき」なのです。

    バイク保険に関する詳しい情報をまとめていますので、ぜひこちらの記事も参考にしてください。

    ドライブレコーダーがあると安心

    交通事故の証言は、被害者と加害者で意見が食い違いやすいです。

    そんな時に動かぬ証拠を残しておく有力な手段がドライブレコーダーです。

    ドライブレコーダーはクルマよりもバイクとの親和性が高い

    クルマを皮切りに普及し始めたドライブレコーダーですが、実はバイクにこそ取り付けておくべきアイテムです。

    その理由はズバリ「ライダーは事故直後に病院へ搬送されることが多いから」です。

    バイク対クルマの事故で、ケガをする可能性が高いのは圧倒的にバイクの方です。

    ケガをしてしまったライダーは事故の現場を冷静に見返す間もなく救急車に乗せられてしまい、当時の記憶があいまいになることも珍しくありません。

    また、倒れて動けなくなったり、意識を失ったり、最悪の場合死亡してしまった場合などはライダー側の記憶・証言が不確かなものになってしまいます。

    悪質なケースですが、ライダーの証言が不確かであるのをいいことに、事実と異なる証言をして自分が有利になるよう仕向けるドライバーもいます。

    これらの理由から、事故後に身を守るための手段であるドライブレコーダーは、クルマ以上に重要です。

    ドライブレコーダーに関する詳しい解説は、こちらの記事を参考にしてください。

    バイク事故対処法まとめ

    事故はいつ訪れるか分かりません。

    安全運転を心がけることで事故に遭遇する確率を大きく下げることはできますが、それがゼロになることは絶対にありません。

    そして、事故を起こしてしまうと多額のお金が必要になり、もし保険に未加入だとそれらの支払いに追われてその後の人生に多大な影響を及ぼしてしまいます。

    あなたの人生を守るため、あなたの大切な誰かの人生を守るためにも「安全運転」と「保険加入」というライダーのマナーをしっかりと守ってバイクライフを楽しみましょう。

    この記事を書いた人

    モトスポット公式アカウントです。バイクの役立つ情報を発信します。
    公式記事は、複数人の実際のライダーが執筆担当しています。
    専門的な内容の記事については、専門家に取材した情報をもとに作成しています。

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